自衛隊・防衛省ウオッチャー「時々刻々」2021.12.18-12.24

　前週の防衛省・自衛隊の動きをチェックできる週報記事を毎週月曜日の通勤・通学時間にお届けします（次回配信は1月11日（火）を予定しています）。

2021年12月18日（土）

米軍基地でクラスター発生 オミクロン株感染者も

　◯沖縄県は、新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」の感染者2人を新たに県内で確認したと発表した。

　感染していたのは米軍キャンプ・ハンセン（金武町など）の軍属らで、17日に確認された同基地の日本人従業員と合わせ、米軍由来とみられる同株の感染者は3人となった。

　米軍キャンプ・ハンセンでは、大規模なクラスターが発生していることが確認された後も外出する兵士が多く、基地で働く日本人従業員でつくる労働組合から20日、沖縄防衛局に対し、アメリカ軍に対策を徹底させるよう申し入れがあった。

2021年12月19日（日）

北大東島沖に中国空母 戦闘機発着艦も確認

　◯海上自衛隊は午前8時ごろ、北大東島（沖縄県）の東約300kmの海域を航行する中国海軍クズネツォフ級空母「遼寧」1隻、レンハイ級ミサイル駆逐艦1隻、ルーヤンⅢ級ミサイル駆逐艦1隻、ジャンカイⅡ級フリゲート2隻、フユ級高速戦闘支援艦1隻の計6隻を確認した。

　また、午前8時ごろから午後9時ごろにかけて、中国海軍クズネツォフ級空母「遼寧」の艦載戦闘機と艦載ヘリの発着艦を確認した。

　これらの艦艇のうちジャンカイⅡ級フリゲート1隻を除く5隻は、12月14、15の両日に東シナ海で確認され、その後、沖縄本島と宮古島との間の海域を南下したものと同一。

　防衛省・自衛隊は、海上自衛隊第1護衛隊（横須賀）所属の護衛艦「いずも」により、所要の情報収集・警戒監視を行うとともに、艦載戦闘機の発着艦に対し航空自衛隊の戦闘機を緊急発進させるなどして対応した。

39次派遣海賊対処行動隊が帰国報告

　◯海賊対処行動のためソマリア沖・アデン湾に派遣されていた護衛艦「ゆうぎり」（第39次隊）の帰国行事が、海上自衛隊横須賀地区で行われた。

　39次派遣部隊の指揮官から帰国報告を受けた岩本剛人防衛政務官は、隊員をねぎらった。

　海上自衛隊が2009年3月にソマリア沖・アデン湾への派遣を開始して以降、この海域で護衛した民間船舶は4000隻を超えている。

　防衛省・自衛隊は、「引き続き、国際社会と連携して、この海域の海賊行為の防止を行っていく」としている。

砕氷艦「しらせ」が昭和基地に接岸

　◯第63次南極地域観測隊に協力している海上自衛隊の砕氷艦「しらせ」が、昭和基地に接岸した。

　「しらせ」は16日に南極大陸に到着。その後、南極の厚い氷を砕いて進むため、船を一度後退させた後、全速前進して氷に乗り上げ、船の重さで氷を砕いて進む「ラミング」を繰り返して昭和基地を目指して進んでいた。今回の昭和基地接岸までのラミング回数は610回だった。

陸自がジブチ軍の災害対処能力強化を支援

　◯陸上自衛隊は11月6日から12月19日の間、ジブチ軍に対する災害対処能力強化支援事業を実施した。

　陸自隊員は、炎天下の厳しい環境下、ジブチ軍の災害対処能力向上を図るため、油圧ショベルなどの施設機械の操作や整備教育を行った。

　陸上自衛隊は「今後も日本とジブチの関係強化のため、二国間の防衛協力・交流を推進していく」としている。

2021年12月20日（月）

吉田陸幕長がビアマンⅢMEF司令官とテレビ会談

　◯吉田圭秀陸上幕僚長は、11月9日に新しく就任したビアマン第3海兵遠征軍（ⅢMEF）司令官とテレビ会議を行った。

　吉田陸幕長は着任への祝意を伝え、日米同盟の重要性を確認するとともに、日米陸軍種間の連携の強化について認識を共有した。

ドローンなどの飛行禁止 対象施設を追加

　◯防衛省は午前8時30分、小型無人機等飛行禁止法に基づく対象防衛関係施設の指定について告知した。

　これは、重要施設の周辺地域の上空における小型無人機等の飛行の禁止に関する法律 （平成28年法律第9号）第6条第1項、第2項および第4項の規定に基づき、対象防衛関係施設及び当該対象防衛関係施設の敷地または区域並びに当該対象防 衛関係施設に係る対象施設周辺地域を指定するもの。

　一定の周知期間として10日間を経過した後（令和3年12月30日以降）、これらの対象防衛関係施設に係る対象施設周辺地域の上空における小型無人機などの飛行は原則禁止となり、小型無人機などの飛行を行おうとする場合には施設管理者の同意を得るなど所定の手続が必要となる。

　対象防衛関係施設は、防衛省・自衛隊のホームページで確認できる。
　防衛省・自衛隊：小型無人機等飛行禁止法関係

馬毛島基地の施設配置案などを公表

　◯防衛省は、鹿児島県西之表市馬毛島における自衛隊馬毛島基地（仮称）の施設配置案、種子島の施設整備と環境保全措置の検討状況、再編交付金などの制度や事例を取りまとめ、関係自治体や地元議会に説明するとともに、一般に公表した。

馬毛島の施設配置案、種子島の施設整備、 環境保全措置の検討状況はこちら
交付金の活用事例はこちら

2日連続で中国空母「遼寧」の艦載戦闘機、艦載ヘリの発着艦を確認 沖縄沖

　◯海上自衛隊は午前8時ごろ、沖大東島（沖縄県）の南東約315kmの海域を航行する中国海軍クズネツォフ級空母「遼寧」1隻、レンハイ級ミサイル駆逐艦1隻、ルーヤンⅢ級ミサイル駆逐艦1隻、ジャンカイⅡ級フリゲート2隻、フユ級高速戦闘支援艦1隻の計6隻を確認した。

　また、午前8時ごろから午後7時ごろにかけて、中国海軍クズネツォフ級空母「遼寧」 の艦載戦闘機および艦載ヘリの発着艦を確認した。

　これらの艦艇は、12月19日に北大東島（沖縄県）の東方海域で確認されたものと同一。

　防衛省・自衛隊は、海上自衛隊第1護衛隊（横須賀）所属の護衛艦「いずも」により、所要の情報収集・警戒監視を行った。また、艦載戦闘機の発着艦に対し、航空自衛隊の戦闘機を緊急発進させるなどして対応した。

2021年12月21日（火）

在日米軍の駐留経費負担で実質合意

　◯防衛省は、日米外務・防衛当局ん゛在日米軍駐留経費負担に係る新たな特別協定などの内容について合意したと発表した。日米両国は合意に基づき、一層厳しさを増す安全保障上の課題に対応できるよう、日米同盟を絶えず強化することに共に取り組む。

　日米防衛協力は、在日米軍と自衛隊の相互運用性の向上によるものも含め、同盟の即応性や抗たん性の強化に資するもの。日本側は、合意に基づく「在日米軍駐留経費負担」の通称を「同盟強靱化予算」とすることとした。

　合意内容の概要は下記のとおり。

１．新たな特別協定

（１）有効期間
5年間（令和4年度から令和8年度まで）

（２）労務費
日本側が新たな特別協定に基づき労務費を負担する労働者数は、全労働者数のうち2万3178人とする。この内訳は、福利厚生施設で働く労働者が3893人であり、装 備品の維持・整備や各種事務等に従事する労働者数が1万9285人である。
※人事院勧告等に基づく賃金の変更は、各年度の労務費に適切に反映される。

（３）光熱水料等
日本側が各年度に負担する光熱水料等を､令和4年度及び令和5年度は234億円､令和6年度は151億円､令和7年度及び令和8年度は133億円とする｡

（４）訓練資機材調達費
在日米軍の即応性の確保のみならず、自衛隊の能力強化にも資する施設・区域内に設置 される訓練資機材の調達に関連する経費を負担する。新たな特別協定の有効期間において、日本側が負担する訓練資機材調達費を総額200億円とする｡（予算要求のための全ての 必要な手続の完了を前提とする）

（５）訓練移転費
日本側が各年度に負担する訓練移転費を､令和3年度の予算額（約114億円）と同水準とする｡ アラスカを航空機訓練移転先の対象とする。

２．提供施設整備

令和4年度から令和8年度までの提供施設整備費を総額1641億円とする｡防衛省と 米国防省は､引き続き､提供施設整備の効率的で効果的な実施のため､緊密に調整を行う｡（予算要求のための全ての必要な手続の完了を前提とする）

３．「同盟強靱化予算」の規模

新たな特別協定の有効期間（令和4年度から令和8年度）における「同盟強靱化予算」は､ 年平均で約2110億円となる｡

北海道美瑛町の断水で給水支援

　◯北海道美瑛町市街地地区（約3500世帯）で早朝、水道管からの漏水に伴い断水が発生。 午前10時、陸上自衛隊第2師団長（旭川駐屯地・北海道旭川市）に、北海道知事から給水支援に係る災害派遣要請があった。

　陸上自衛隊第14施設群（上富良野駐屯地・北海道上富良野町）などの隊員約70人が、午前11時50分から水トレーラー18両、水タンク車4両により、美瑛高校、旭町くるみ公園、どんぐり保育園、美瑛町民センター、美瑛町スポーツセンター、美瑛町福祉センター、憩ヶ森公園など美瑛町内10カ所で、順次、給水支援活動を実施。また、美瑛町役場に連絡員2人を派遣した。

　午後7時、復旧作業の進展に伴い、自治体でじ後の対応が可能となったことから、北海道知事が自衛隊に災害派遣撤収を要請。自衛隊は活動を終了した。今回の給水実績は約2.2トン。

初代駐日豪陸軍武官に感謝状を贈呈

　◯吉田陸上幕僚長は、日豪関係の強化に功績のあったティアーニー初代駐日豪陸軍武官に感謝状を贈呈した。

　ティアーニー初代駐日豪陸軍武官は、陸自と豪陸軍の防衛交流・協力の発展のため、各種交流事業や共同訓練、連絡官の相互配置に係る覚書への署名、豪陸軍連絡官の陸上総隊への受け入れ支援に尽力し、日豪友好関係のさらなる強化に寄与した。

2021年12月22日（水）

予算案大臣折衝 次期戦闘機開発費858億承認

　◯岸信夫防衛大臣は、鈴木財務相との令和4年度予算案の大臣折衝を行った。次期戦闘機の開発費858億円、将来レールガンと高出力マイクロ波照射装置の研究費137億円が認められた。

　防衛省・自衛隊は「軍事技術が大きく進展し、戦い方が変化していく中、将来にわたりわが国を守り抜くため、研究開発を強化・加速化していく」としている。

岸防衛相がベトナム派遣の陸自隊員を激励

　◯岸防衛大臣は、国連アビエ暫定治安部隊（UNISFA）への参加を目指すベトナムに協力するため、現地に派遣される陸上自衛官を激励した。

　この協力は、11月に行われた日越防衛相会談の結果を踏まえ、27人の陸上自衛官をベトナムに派遣し、ベトナム軍がUNISFAで使用する物品の梱包に関する知見共有や実技支援を実施するもの。

　派遣隊員は同日、吉田陸上幕僚長にも出国報告を行った。

　防衛省・自衛隊は、「ベトナム人民軍と協力し、国際社会の平和と安定に貢献するため、役割を果たしていく」としている。

岩本防衛政務官が北海道の駐屯地などを視察

　◯岩本剛人防衛大臣政務官は、陸上自衛隊札幌、丘珠両駐屯地を訪れ、それぞれの駐屯地に所在する北部方面総監部、北部方面航空隊の状況説明を受けるとともに、駐屯地内の施設や装備品などを視察した。

　両駐屯地が属する北部方面隊は、2つの師団と2つの旅団、約50の方面直轄部隊があり、北海道全域の防衛警備や災害派遣などを担任している。

　また、岩本政務官は、北海道防衛局と札幌地方協力本部を視察し、それぞれの機関が果たしている役割などについて報告を受けるとともに、勤務する隊員を激励した。

次期戦闘機開発の国際協力の方向性を発表

　◯防衛省は、昨年12月18日に公表した「次期戦闘機の開発に係る国際協力の方向性について」で、米国のロッキード・マーチン社をインテグレーション支援の候補企業に選定するとともに、日米間の相互運用性（インターオペラビリティ）の確保のため、令和3年度から新たな事業を米国と協力して開始することとした。

　さらに、エンジン、搭載電子機器（アビオニクス）などのサブシステムについて、開発経費や技術リスクの低減のため、米国および英国と引き続き協議を行い、協力の可能性を追求する。

　また、防衛省は英国防省との間で、サブシステムレベルでの協力に焦点を当てつつ、FXおよびFCASに係る協力の深化の実現可能性について検討し、エンジンの共同実証事業を令和4年1月に開始することを確認。日英防衛当局は、これらの実施に必要な当局間取り決めについても署名を完了した。

海自が海保との共同対処能力を強化

　◯海上自衛隊の護衛艦「たかなみ」「やまぎり」は、海上保安庁の巡視船「ぶこう」「あぐに」と共同訓練を行った。

　訓練は伊豆大島東方海域で行われ、海自の技量向上と海上保安庁との共同対処能力の強化を図った。　

　海自側の指揮官を務めた第11護衛隊司令（沢田俊彦1海佐）は、「海上自衛隊は、平素から海上保安庁との総合的な対処や連携強化を目的として訓練を実施するとともに、わが国の領海警備および周辺海域の警戒監視についても、緊密かつ強固に連携し、万全に実施しています」と述べた。

カンボジアとの安全保障協力を推進

　◯第6回日カンボジア外務・防衛当局間（PM）協議、第7回防衛当局間（MM）協議がテレビ会議方式で開催された。

　PM協議には、日本側から野口泰防衛省防衛政策局次長、石月英雄外務省南部アジア部参事官、カンボジア側からサム・ソピア国防省ASEAN局次長、グオン・ソックベーン・外務国際協力省アジア太平洋局長が代表して出席し、日カンボジア間の安全保障協力や地域情勢をはじめとする幅広い議題について意見を交換した。

　MM協議には、日本側から野口泰防衛省防衛政策局次長、カンボジア側からスオン・ソムナーン・カンボジア国防省国際政策局次長が代表して出席し、今後の日カンボジア防衛協力・交流などについて議論を深めた。

　防衛省・自衛隊は、「さまざまなレベルにおける二国間・多国間の協力を積極的に促進し、ASEAN諸国との防衛協力・交流をさらに強化していく」としている。

2021年12月23日（木）

岸防衛相がイスラエル特命全権大使と会談

　◯岸防衛大臣は、ギラッド・コーヘン駐日イスラエル国特命全権大使の表敬を受けた。2022年、日本とイスラエルは外交関係樹立70周年の記念すべき年を迎える。

　防衛省は「両国は、防衛分野での協力や交流をさらに推進していく」としている。

南スーダン派遣の2人に辞令交付

　◯岸防衛大臣は、新たに国連南スーダン共和国ミッション（UNMISS）司令部に兵站幕僚として派遣される田原1陸尉、航空運用幕僚として派遣される森1陸尉に辞令を交付し、日本の代表として職務に邁進するよう激励した。

　2人は、それぞれUNMISSの活動に必要な物資の調達・輸送、UNMISSが運航する航空機の飛行計画の作成を行う。

　防衛省・自衛隊は、「国際社会で対応すべき重要な課題である南スーダンの平和と安定のため、引き続き、このような取り組みを通じてUNMISSの活動に貢献していく」としている。

鬼木防衛副大臣が前情報本部長の叙勲式で祝辞

　◯鬼木誠防衛副大臣は、納冨前情報本部長のレジオン・ドヌール勲章「シュヴァリエ」叙勲式に出席した。

　レジオン・ドヌール勲章は、フランス大統領の決定に基づき、軍事や文化、科学、産業、商業、クリエーションなどの分野でフランスのために卓越した功績を残した人にフランス政府から授与されるもので、フランス最高の勲章。

　叙勲式は駐日フランス大使の主催で行われ、鬼木副大臣は祝辞を述べるとともに、セトン駐日フランス大使と懇談した。

岩本防衛政務官が11旅団司令部などを視察

　◯岩本防衛大臣政務官は、陸上自衛隊真駒内駐屯地、島松駐屯地を訪れ、それぞれの駐屯地に所在する自衛隊札幌病院、第11旅団司令部、北海道補給処の状況説明を受けるとともに、駐屯地内の施設や装備品などを視察した。

　第11旅団は、地域の防衛・警備および災害派遣に加え、島嶼部への攻撃をはじめとする各種事態に即応し、実効的かつ機動的に抑止・対処し得るよう、高い機動力や警戒監視能力を備えた機動運用を基本とする機動旅団としての役割を担っている。

陸自がベトナム人民軍の国連治安部隊参加を支援

　◯防衛省・自衛隊は、11月に行われた日越防衛相会談の結果を踏まえ、ベトナム人民軍による「国連アビエ暫定治安部隊（UNISFA：United Nations Interim Security Force for Abyei）」への参加準備に協力するため、23日から陸上自衛官をベトナムに派遣する。派遣期間は約1カ月の予定。

　派遣要員27人（防衛政策局参事官付1人、陸上自衛隊中央輸送隊8人、同陸上総隊中央即応連隊15人、同陸上総隊国際活動教育隊3人）は、ハノイ市とその近郊地域で、ベトナム人民軍UNISFA参加部隊がPKO活動に使用する多量の物品を計画的に長距離輸送するために必要となる物品の梱包に関する知見共有と実技支援を実施する。

ジブチからの調査チームの撤収を発表

　◯防衛省は、ジブチ共和国に派遣した調査チームを撤収させると発表した。

　11月下旬から、エチオピア情勢の情報収集強化のため、 防衛省と外務省からなる調査チームをジブチに派遣していたが、12月上旬以降、南下していた戦線が北上するなど、首都に南下する可能性が低くなっていた。

　防衛省では、ジブチに展開させていた調査チームについては、現時点で可能な情報収集の作業は終えていると判断し、撤収を決めた。

　防衛省・自衛隊は、「今後とも、邦人の安全確保を最優先に、情勢の推移に応じて、適切に対応していく」としている。

空自が2022年カレンダーを掲載

　◯「航空自衛隊カレンダー2022」のダウンロードサービスが、航空自衛隊ホームページのスペシャルコンテンツとして始まった。2022年1月始まりの卓上型カレンダー2種、壁掛け型カレンダー2種がある。

カレンダー｜ダウンロード｜スペシャルコンテンツ｜防衛省 [JASDF] 航空自衛隊

航空自衛隊〔JASDF〕オフィシャルサイト：ニュース・航空機の紹介・イベント情報・採用情報

www.mod.go.jp

2021年12月24日（金）

ブルーインパルスの8K映像が公開

　◯航空幕僚監部広報室は、航空自衛隊ブルーインパルスがキャノン社に制作協力した8K映像がYouTubeで公開されたとツイッターで発表した。

　今回公開された映像は、2021年7月に公開した予告編に続く本編映像。

　シーンリストは以下のとおり。

00:29 格納庫が開く オープニング
00:58 第4航空団 第11飛行隊 整列
01:07 ウォークダウン
01:30 離陸
01:52 ダーティー・ターン
02:31 チェンジ・オーバーターン
03:25 4シップ・インバート
03:56 ワイド・トゥー・デルタ・ループ
05:07 ボントン・ロール
05:36 コーク・スクリュー
06:27 着陸
08:11 バーティカル・キューピッド
08:18 東京上空へ
08:57 スロー・ロール
09:11 クリアートゥランド エンディング

予告編はこちら