日本の防衛力は防衛省や自衛隊だけでなく、企業や団体など官民の連携によって支えられています。それぞれ立場は異なっても「日本を護る」という気持ちは変わらない―。日本を護るためにさまざまな取り組みを行っている防衛・防災産業や支援・協力団体などを紹介します。
VOL.05-2 全電協株式会社
電源設備の保安管理を担う全電協は元自衛官を積極的に採用している。同社の山口社長は「元自衛官は優秀な人が多い」と評価。研修制度も充実しているほか、社員の資格取得も後押しており、人材育成にも努めている。
VOL.05-1 全電協株式会社
多くの元自衛官を採用し電源設備の保安管理を担う全電協。中でもレジェンドと言われる小林さんはなんと86歳。社内でも頼れる存在で日々業務に奔走中。かつて国防を担った元自衛官は今、電気の安全供給の防人として活躍している。
VOL.04② 危機対策&アウトドア総合展online
災害が多い昨今、何から備えるのが正解か・・・。いつ起きるか分からない地震などの災害対策として備えておきたい商品やサービスを紹介しています。今の自分には何が必要か、今一度考えるきっかけにしていただけたら幸いです。
VOL.04① 危機対策&アウトドア総合展online
令和5年は関東大震災発生から100年を迎える節目の年。今後、発生が予想される南海トラフ巨大地震や首都直下地震など、自然災害への備えは急務だ。そんな中、防災などに関連する企業が集い、危機対策について情報発信をするオンライン総合展示会が注目を集めている。チーム一丸で防災活動や復興支援に取り組む、その思いを聞いた。
VOL.03 株式会社iPX
製造業や物流業界では、深刻な人手不足からAIや無人機を活用したオートメーション化が進んでいる。複数の無人機の自動化(群制御)は、今後の防衛にも関わってくると思われる課題だが、機体の性能だけでなく、制御するシステムが伴わなければ運用は難しい。無人機の群制御システムを開発するエンジニアリング企業に現状を取材した。
VOL.02 株式会社エアロジーラボ
日本周辺の安全保障環境がこれまでにない速度で厳しさを増す中、将来の戦闘様相を一変させるゲーム・チェンジャーとなり得る技術として、各国がドローンなどの無人機の開発や活用に注力している。国防に限らずさまざまなシーンでの活躍が期待されている日本のドローンの現状について、開発メーカーに取材を行った。
VOL.01 全電協株式会社
防衛省では、普段は企業の一員として勤務しつつ、有事には自衛官として任務にあたる「予備自衛官等制度」を設けている。予備自は規定日数の訓練参加が義務付けられているなど、雇用企業の協力も不可欠だ。予備自を雇用する企業ではどのような取り組みを行っているのか取材を行った。