陸自14旅団（旅団長・仲西陸将補）は1月19日から25日の間、中部方面隊における最大規模の災害対処訓練「07南海レスキュー」に参加した。
訓練は、南海トラフ巨大地震を想定し、発災直後の初動対処、孤立地域における対応を焦点とした実動訓練を四国各県で実施するとともに、自治体、関係部外機関などと災害協定に基づく行動を演練して、連携の強化を図った。
発災直後の情報収集訓練では、各隊区担任部隊が災害対処計画に基づいて初動対処部隊を派遣。偵察経路が途絶したという想定の下、NEXCO西日本と連携し、緊急開口部の開放・通過要領を演練するとともに、計画に基づき無線中継所適地となる生地や県庁などにおける中継所の開設・通話を実施して計画の実効性を確認した。
災害協定に基づく企業との連携訓練として、通信事業者との協同では、孤立地域において通信インフラが被害を受けたという想定の下、各通信事業者の人員・応急復旧器材などを多用途ヘリコプターUH1Jに搭載・卸下する訓練を実施するとともに勉強会を実施して相互理解を深めた。
また、医療機関との協同訓練では、14飛行隊（隊長・齋藤2陸佐）が、出羽島（徳島県）が孤立した想定の下、昼間、夜間のホイスト訓練を実施。
現地に着陸できない状況下でも、昼夜を問わず救難対応できる能力の向上を図るとともに、各部隊の衛生隊員は救助した傷病者を適切に医療機関に引き継ぐために、事前調整・機内での応急処置・救助者の搬送・医療機関への引き継ぎまでを実動で確認し、医療機関との連携を図った。
さらに、国土交通省四国地方整備局が主催する四国南海トラフ地震対策戦略会議に仲西旅団長が参加。有識者をはじめ、国の機関やライフライン等企業との意見交換を実施した。
災害発生時においては、防衛省・自衛隊だけではなく「オール四国」で各種災害に対応できるよう、平素からの連携強化が必要だということで会議参加者と意見が一致していることを確認した。
14旅団は「引き続き、関係部外機関・企業とも連携して『四国の護り』に努めてまいります」としている。